アイシングループは、CSRに関わる報告について、「GRI サスティナビリティ・リポーティング・スタンダード」を一部参考としています。以下の表は同ガイドラインの開示要請項目に関連した活動を紹介するものです。(2025年9月現在)

GRI(Global Reporting Initiative):1997年に、企業のサステナビリティ(持続可能性)報告に関する国際的なガイドラインの作成と普及を目的に創設された国際機関

GRI 2:一般開示事項 2021

開示事項 掲載箇所
1.組織と報告実務
2-1 組織の詳細 会社概要 グローバルネットワーク
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 対象範囲
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先 対象期間、報告サイクル、発行問い合わせ先
2-4 情報の修正・訂正記述
2-5 外部保証 環境_第三者検証
2.活動と労働者
2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 事業領域別売上収益 サプライチェーン
2-7 従業員 パフォーマンスデータ(社会)
2-8 従業員以外の労働者
3.ガバナンス
2-9 ガバナンス構造と構成 コーポレートガバナンス サステナビリティ推進 コーポレートガバナンス報告書
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出 コーポレートガバナンス
2-11 最高ガバナンス機関の議長 コーポレートガバナンス
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 サステナビリティ推進
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 サステナビリティ推進 コーポレートガバナンス TCFD
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 サステナビリティ推進 コーポレートガバナンス
2-15 利益相反 コーポレートガバナンス
2-16 重大な懸念事項の伝達 コーポレートガバナンス コンプライアンス リスクマネジメント
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見 コーポレートガバナンス コーポレートガバナンス報告書
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 コーポレートガバナンス
2-19 報酬方針 コーポレートガバナンス 第102期 有価証券報告書 コーポレートガバナンス報告書
2-20 報酬の決定プロセス コーポレートガバナンス 第102期 有価証券報告書 コーポレートガバナンス報告書
2-21 年間報酬総額の比率
4.戦略、方針、実務慣行
2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 トップメッセージ
2-23 方針声明 経営理念 アイシングループサステナビリティ憲章 人権 アイシングループ人権方針 2024年度アイシングループ英国現代奴隷法に関する声明
2-24 方針声明の実践 コンプライアンス 人権 アイシングループ人権方針 2024年度アイシングループ英国現代奴隷法に関する声明
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス コンプライアンス 人権 アイシングループ人権方針 2024年度アイシングループ英国現代奴隷法に関する声明
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 コンプライアンス
2-27 法規制遵守 マテリアリティ コンプライアンス
2-28 会員資格を持つ団体 参画しているイニシアチブ・団体
5.ステークホルダー・エンゲージメント
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ ステークホルダーエンゲージメント
2-30 労働協約 パフォーマンスデータ(社会)

GRI 3:マテリアルな項目 2021

開示事項 掲載箇所
GRI 3:マテリアルな項目 2021
3-1 マテリアルな項目の決定プロセス サステナビリティ推進 マテリアリティ
3-2 マテリアルな項目のリスト サステナビリティ推進 マテリアリティ
3-3 マテリアルな項目のマネジメント サステナビリティ推進 マテリアリティ リスクマネジメント

200シリーズ(経済項目)

開示事項 掲載箇所
GRI 201:経済パフォーマンス 2016
201-1 創出、分配した直接的経済価値 財務データ(連結) パフォーマンスデータ(環境) パフォーマンスデータ(社会) 社会貢献
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD) リスクマネジメント
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度
201-4 政府から受けた資金援助
GRI 202:地域経済での存在感 2016
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) 人権
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 パフォーマンスデータ(社会)
GRI 203:間接的な経済的インパクト 2016
203-1 インフラ投資および支援サービス 水素ステーション 水素・アンモニア社会実装推進
203-2 著しい間接的な経済的インパクト アイシンの価値創造プロセス 社会貢献
GRI 204:調達慣行 2016
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合
GRI 205:腐敗防止 2016
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 コンプライアンス
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置
GRI 206:反競争的行為 2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 コンプライアンス
GRI 207:税務 2019
207-1 税務へのアプローチ アイシングループ税務方針
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント アイシングループ税務方針
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 アイシングループ税務方針
207-4 国別の報告 第102期 有価証券報告書

300シリーズ(環境項目)

開示事項 掲載箇所
GRI 301:原材料 2016
301-1 使用原材料の重量または体積
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材
GRI 302:エネルギー 2016
302-1 組織内のエネルギー消費量 パフォーマンスデータ(環境)
302-2 組織外のエネルギー消費量
302-3 エネルギー原単位
302-4 エネルギー消費量の削減 パフォーマンスデータ(環境)
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
GRI 303:水と排水 2018
303-1 共有資源としての水との相互作用
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント
303-3 取水 パフォーマンスデータ(環境)
303-4 排水 パフォーマンスデータ(環境)
303-5 水消費
GRI 304:生物多様性 2016
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト TNFD
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト TNFD
304-3 生息地の保護・復元 TNFD
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 TNFD
GRI 305:大気への排出 2016
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) パフォーマンスデータ(環境)
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) パフォーマンスデータ(環境)
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) パフォーマンスデータ(環境)
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 パフォーマンスデータ(環境)
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 マテリアリティ TCFD パフォーマンスデータ(環境)
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 パフォーマンスデータ(環境)
GRI 306:廃棄物 2020
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 環境
306-3 発生した廃棄物 パフォーマンスデータ(環境)
306-4 処分されなかった廃棄物 パフォーマンスデータ(環境)
306-5 処分された廃棄物 パフォーマンスデータ(環境)
GRI 308:サプライヤーの環境面のアセスメント 2016
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 TCFD

400シリーズ(社会項目)

開示事項 掲載箇所
GRI 401:雇用 2016
401-1 従業員の新規雇用と離職 パフォーマンスデータ(社会)
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当
401-3 育児休暇 パフォーマンスデータ(社会)
GRI 402:労使関係 2016
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 人権
GRI 403:労働安全衛生 2018
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 安全衛生
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 安全衛生
403-3 労働衛生サービス 安全衛生
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 安全衛生
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 安全衛生
403-6 労働者の健康増進 安全衛生
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 安全衛生
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 安全衛生
403-9 労働関連の傷害 安全衛生
403-10 労働関連の疾病・体調不良 安全衛生
GRI 404:研修と教育 2016
404-1 従業員一人当たりの年間平均研修時間 パフォーマンスデータ(社会)
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 人材
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合
GRI 405:ダイバーシティと機会均等 2016
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ パフォーマンスデータ(社会)
405-2 基本給と報酬総額の男女比 パフォーマンスデータ(社会)
GRI 406:非差別 2016
406-1 差別事例と実施した救済措置 コンプライアンス
GRI 407:結社の自由と団体交渉 2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性の ある事業所およびサプライヤー 人権 アイシングループ人権方針 2024年度アイシングループ英国現代奴隷法に関する声明
GRI 408:児童労働 2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権 アイシングループ人権方針 2024年度アイシングループ英国現代奴隷法に関する声明
GRI 409:強制労働 2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権 アイシングループ人権方針 2024年度アイシングループ英国現代奴隷法に関する声明
GRI 410:保安慣行 2016
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
GRI 411:先住民族の権利 2016
411-1 先住民族の権利を侵害した事例
GRI 413:地域コミュニティ 2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 社会貢献
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的) を及ぼす事業所
GRI 414:サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー サプライチェーン
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 サプライチェーン
GRI 415:公共政策 2016
415-1 政治献金
GRI 416:顧客の安全衛生 2016
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例
GRI 417:マーケティングとラベリング 2016
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例
GRI 418:顧客プライバシー 2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 情報セキュリティ