社会

健康経営

基本的な考え方・方針

アイシンでは、かけがえのない従業員が心身ともに健康で実り豊かな生涯を送ることを願い、健康と活力の向上が企業の持続的成長につながるとの考えのもと、2021年4月に「アイシングループ健康宣言」を策定しました。
マテリアリティ「世界中の人々に移動の自由を提供」、「多様な人材の活躍と人生の充実」の実現に向けて、従業員一人ひとりが主体的に行動できる人と職場の風土づくりを進めることで、挑戦し続けられる企業文化の醸成を目指します。

アイシングループ健康宣言

推進体制

グループ会社も参加する安全衛生委員会において、健康に関する基本方針及び年度計画を策定しています。これを受け、健康経営推進協議会では、安全健康推進部（産業医・保健師・看護師などの専門職を含む）を中心に、健康保険組合、関連部門及び労働組合が連携し、健康課題の共有及び施策の推進を行っています。
また、各職場に健康増進活動を担う「健康責任者（管理職）」及び「健康推進者」を配置し、具体的な施策の展開を通じて従業員の健康意識の醸成と活動の促進をはかっています。
加えて、「安全衛生委員会」において議論された重要な案件については、取締役会に報告し監督を受けています。

戦略

マテリアリティにおいて、「挑戦する企業文化の醸成」を実現に向けた方向性として位置づけ、健康経営の取り組みと企業価値との関連性を、戦略マップを用いて明確にしました。マテリアリティKPIである2030年度プレゼンティーイズムパフォーマンス度85％^※以上の達成を目標とし、その実現に向けメンタル・フィジカル両面から対策を推進しています。
メンタル面では、未然防止及び再発防止に加え、不調者の重症化を防ぐため、職場上司による早期発見・対応力のさらなる向上をはかっています。
フィジカル面では、生活習慣病予防を軸に、健康増進や職場環境の整備による未然防止に加え、早期発見・早期治療による重症化防止の強化に取り組んでいます。
これらの健康施策の効果を可視化し、個人情報の機密性に配慮した上で、会社上位から部内メンバーに至るまで共有をはかり、改善に向けた議論・検討を実施し、改善サイクル（PDCA）を回しています。
こうした活動を継続することで、アブセンティーイズム（欠勤・休職）及びプレゼンティーイズム（健康不調による生産性低下）の低減をはかるとともに、従業員一人ひとりの能力発揮と組織の活性化につなげています。

プレゼンティーイズムパフォーマンス度：SPQ（東大1項目版）を用いて算出。健康な状態で発揮できるパフォーマンスを100％としたときに過去1ヵ月で80％以上発揮できたと感じる社員の割合

マテリアリティ	目標（KGI）	指標（KPI）	2025年度実績	2030年度目標値
世界中の人々に移動の自由を提供	挑戦する企業文化の醸成	チャレンジが促進されている状態	プレゼンティーイズムパフォーマンス度	79.7％^※	85.0％^※
多様な人材の活躍と人生の充実

主な取り組み

チャレンジ促進に向けた取り組み

メンタル対策

未然防止・早期発見

アイシンでは、メンタルヘルス不調による労働損失の最小化を目指し、未然防止及び早期発見に重点を置いて取り組んでいます。
管理監督者が部下の不調の兆候を見逃さず、早期に産業医や外部機関へつなげられるよう、2023年度からラインケア教育の対象者を拡大しました。あわせて、メンタルヘルス活動の重要性を理解し実践に活かせるよう、ケーススタディを中心とした疑似体験型の教育内容に変更するなど、実効性の向上をはかっています。
また、従業員自身がストレスに気づき主体的にセルフケアを実践できるよう、ストレスチェックの実施に加え、セルフケア教育や動画配信、健康相談窓口の設置、高ストレス者への産業医面談を行っています。セルフケア教育については、2024年度から従来の入社2年目社員に加え、精神的負担が増加しやすい昇格者にも対象を拡大しました。
2025年度は高ストレス者の割合が減少しているものの、引き続き個人に対するメンタルヘルスへの取り組みを強化していきます。

メンタルヘルス教育

	2023年度			2024年度			2025年度
	対象人数	実施人数	実施率	対象人数	実施人数	実施率	対象人数	実施人数	実施率
セルフケア教育	375	375	100％	1,284	1,284	100％	1,767	1,767	100％
ラインケア教育	3,318	3,318	100％	1,058	1,058	100％	1,516	1,516	100％

ストレスチェック結果

	2023年度	2024年度	2025年度
ストレスチェック受検率	92.3％	89.7％	90.7％
高ストレス者の割合	3.9％	15.1％^※	13.1％

2024年度より高ストレス者の選定基準見直し
高ストレス者基準をアイシン基準（5％）から厚生労働省の推奨する素点換算法（10％）に変更

職場環境改善への取り組み

ストレスチェックの職場診断結果のフィードバックと高リスク職場への個別支援を起点に、職場ごとの課題を明確化し、組織単位での改善活動を推進しています。これにより、職場環境の継続的な改善を通じて、メンタルヘルス不調の未然防止をはかっています。また、改善支援に関する事例やノウハウを展開し、職場主体の改善活動を支援しています。
さらに、社員意識調査と倫理アンケートの結果も活用し、全社横断で課題を把握するとともに、多面的な視点から要因の特定につなげています。各年度の高リスク職場は、翌年度に改善が見られるものの、違う職場で高リスクとなるケースが増えているため、高リスク者へのメンタル教育など個別アプローチを強化し、職場改善活動を推進していきます。

職場改善率

	2023年度	2024年度	2025年度
高リスク職場	7職場	12職場^※	14職場
改善支援率	100％	100％	活動中
改善率	100％	100％	活動中

2024年度より高リスク職場の選定基準見直し

復職後の再発防止への取り組み

安心して確実に職場復帰できるよう、臨床心理士・保健師による復職支援プログラムを整備しています。
復職トライアルでは、復職手続きに入った従業員が復職支援室にて、就業時間に合わせた業務外作業を行い、体力や集中力、作業遂行力の回復状況を確認しています。
これらの取り組みにより、復職後の健康状態の安定と能力発揮を促進し、プレゼンティーイズムの改善に寄与しています。あわせて、十分な回復を前提とした復職を徹底することで、再発リスクの低減につなげています。

復職トライアル後の職場復帰率・休職延長率

	2023年度	2024年度	2025年度
職場復帰	63％	78％	78％
休職延長（再度治療専念）	37％	22％	22％

フィジカル対策

未然防止・早期発見

職場及び本人へのフォローを通じて定期健康診断の受診率100％を維持するとともに、過去最大10年分の健康診断データを活用した独自システムにより高リスク者を抽出し、産業医面談や就業制限などの安全配慮を実施することで、疾病の早期対応と重症化防止につなげています。
特定保健指導については、高年齢化に伴う対象者の増加や若年層における対象予備群の拡大を踏まえ、生活習慣の改善を促し、対象者数の低減に向けた取り組みを進めています。

定期健康診断及び事後措置

	2023年度	2024年度	2025年度
定期健康診断受診率	100％	100％	100％
精密検査受診率	70.3％	70.2％	85.9％
就業制限の判定率	100％	100％	100％
面談実施率	100％	100％	100％
特定保健指導実施率	71.0％	70.2％	68.3％^※

2026年4月時点の実施率、2026年11月に確定予定

がん対策

定期健康診断に加え、各種がん検診について健康保険組合・労働組合・会社が費用補助を行い、早期発見によるがんリスクの低減に取り組んでいます。
大腸がん検診は35歳以上のすべての従業員を対象に、定期健康診断時に実施しています。
また、20歳以上の女性従業員を対象に婦人科検診（子宮頸がん・乳がん）の受診を促進しており、受診可能な医療機関の選択肢拡充など受けやすい環境整備を進めています。さらに、人間ドックやがん検診に関する情報発信を定期的に行い、受診意識の向上に取り組んでいます。

がん検診受診状況

	2023年度	2024年度	2025年度
大腸検診	18,710人	18,747人	19,799人
婦人科検診	927人	983人	823人
人間ドック	2,621人	2,672人	2,785人
脳ドック	468人	502人	517人

健康意識向上への取り組み

2021年度より、8つの生活習慣の改善に取り組む「健康チャレンジ8」を展開しています。本活動は、従業員一人ひとりが健康と向き合い、主体的に健康行動を実践できる人と職場づくりを目的としています。労働衛生月間を自らの健康を振り返る機会と位置づけ、「健康チャレンジ8」の実績をフィードバックすることで、行動変容を促しています。さらに、職場推進者を中心に、生活習慣改善をテーマとした啓発資料や動画を活用した定期的な職場ミーティングを実施し、健康意識の向上をはかっています。
食生活面では、毎月の啓発資料でバランスの取れた食事のレシピを紹介するとともに、社員食堂での健康メニューの提供を通じて、健康意識の定着をはかっています。運動面では、プロバスケットボールチームシーホース三河と連携した動画配信やサイネージ、YouTubeによる情報発信により、全従業員への周知と理解促進をはかっています。
これらの取り組みの結果、「健康チャレンジ8」の平均実践率は68.5％となりました。項目別では、運動（49％）及びストレス（57％）が他項目と比べて低い水準でした。運動は前年度比で改善した一方、ストレスは横ばいとなっています。今後もこれらの課題に対し、継続的な取り組みを進めていきます。
安全意識調査によるヘルスリテラシー測定をしていましたが、他社比較できるよう、2025年度より測定方法をCCHL尺度に変更し、目標設定に向け活動を進めています。

健康行動習慣化への取り組み

運動の習慣化に向けた具体的な取り組みとして、健康保険組合と共催し、スマートフォンアプリを活用したウォーキングイベントを春・秋の年2回実施しています。
2025年秋にはアイシングループ11社による合同イベントとして開催し、参加しやすいルールを設定するとともに、職場単位でチームを編成し競い合うことで、コミュニケーションの活性化と継続参加を促進しています。
また、健康保険組合と連携して、スタイルアップセミナーを通じて運動や生活習慣の見直しの機会を提供しており、習慣化に向けた行動変容が徐々に進んでいます。

健康リテラシーの状況

	2025年度
ヘルスリテラシー（CCHL尺度^※にて計測）	14.2

CCHL尺度：健康情報を理解し行動に活かす力を、複数の設問に対する5段階評価により測定する指標

健康チャレンジ8実践率

その他の取り組み

女性活躍支援への取り組み

アイシンでは、女性従業員が心身ともに健康で安心して働き続け、その能力を十分に発揮できることが、組織力の向上につながるとの考えのもと、2021年から女性の健康課題に取り組んでいます。
女性の健康課題はライフステージや個人差が大きいことから、本人と管理監督者双方へのアプローチを通じ、相互理解の促進をはかっています。
2025年は健康保険組合と連携し、健康データに基づき対象の優先順位を整理したうえで、女性向け健康教育の対象を20代に加え、30代へ拡大しました。あわせて、これらの取り組みを現場で確実に活かすため、管理監督者への支援も強化し、セルフケアの促進と職場での適切な配慮につなげています。
さらに、月経や更年期など女性特有の健康課題への対応として、フェムテック（女性の健康を支援するサービス）の活用や相談しやすい環境づくりを進め、仕事とライフイベントの両立を支援しています。

シニア活躍支援への取り組み

技能員に占めるシニア層比率の上昇と少子化による労働力不足が同時に進行する中、シニア層の体力維持・向上が重要な課題となっています。
このため、健康で働き続けられる状態を目指し、2025年より50代の技能員を対象とした「からだ学び塾」を開講し、体力測定を実施しています。あわせて、ライフデザインセミナー等を通じて、自らの健康や生活を見直す機会を提供し、運動を含む生活習慣の改善に向けた行動変容を促しています。
こうした取り組みを一過性にとどめず、日常生活における「運動の習慣化」が重要な課題と捉えており、今後は仕組みづくりを進めながら、自主的かつ継続的な実践の定着をはかっていきます。
これにより、従業員の継続的な就業と能力発揮の向上につなげていきます。

研修受講実績

	2023年度			2024年度			2025年度
	対象人数	実施人数	実施率	対象人数	実施人数	実施率	対象人数	実施人数	実施率
ライフデザインセミナー（33歳）	1,072人	469人	44％	840人	540人	64％	816人	530人	65％
ライフデザインセミナー（53歳）	703人	406人	58％	840人	598人	71％	887人	644人	73％
女性の健康教育（本人）	153人	153人	100％	1,051人	1,051人	100％	1,281人	1,281人	100％
女性の健康教育（管理者）	対象者見直し			4,024人	3,947人	98％	1,402人	1,370人	98％

感染症予防の取り組み

アイシンでは、感染症流行時の対応として感染予防対策のガイドラインを策定し、国内外のグループ会社やサプライヤーへ展開しています。感染症発生時には、アイシングループに関わるすべての人の安全を守るため、感染対策を推進しています。

海外渡航者への取り組み

海外勤務者・帯同家族・海外出張者などの海外渡航者に対しては、会社からの注意喚起や退避判断に加え、厚生労働省検疫所による感染症・予防接種情報や各国大使館・領事館の「安全の手引き」を紹介するなど、「自分の身は自分で守る」という意識の醸成を目的に、研修及び情報提供を行っています。
また、メディカル・セキュリティ分野の専門機関と契約し、進出国・地域ごとに異なる医療・安全リスクに対応できるよう、アシスタンスサービスを提供しています。

健康関連の指標評価

今後は、健康増進への取り組みをさらに強化し、プレゼンティーイズム（健康の問題を抱えつつも仕事を行っている状態）やアブセンティーイズム（仕事を休業している状態）を低減し、生産性の向上に努めていきます。

	2023年度	2024年度	2025年度
プレゼンティーイズム（損失率）	16.9％	24.0％	20.3％
アブセンティーイズム	1.9％	2.0％	2.2％

	プレゼンティーイズム（損失率）	アブセンティーイズム
算出方法	SPQ(東大1項目版)を用いて算出。	年度の疾病休業開始後、有給休暇を除く、暦30日以上の疾病休業者率。（該当年度休職者数÷正社員数×100）
測定人数（2025年度）	33,305人	35,742人
回答率（2025年度）	90.9％	100％

健康経営に関する認定状況

画像：健康経営優良法人2026　ホワイト500 — 健康経営優良法人2026 ホワイト500
2017年から10年連続認定
健康経営優良法人2026（大規模法人部門）～ホワイト500～

画像：スポーツエールカンパニー2026 — スポーツエールカンパニー2026
働き盛り世代のスポーツ実施を促進し、スポーツに対する社会的機運の醸成をはかることを目的として、従業員の健康増進のためにスポーツ活動の促進に積極的に取り組んだ企業として2023年から3年連続で認定されました

社会

基本的な考え方・方針

推進体制

戦略

関連するマテリアリティ

健康経営戦略マップ（アイシン単体）