ガスヒートポンプ
エアコン

ガスヒートポンプエアコン

ガスヒートポンプエアコン（GHP）のメリットガスヒートポンプエアコン（GHP）は、環境性、経済性、快適性に優れた商品です

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エアコンの心臓部をガスエンジンで駆動するガスヒートポンプエアコン（GHP）は、電力需要の平準化に貢献するだけでなく、経済性や快適性においても優れています。

GHP（ガスヒートポンプエアコン）のしくみ＆メリット

GHPはエアコンの心臓部をガスエンジンで駆動します。

エアコンの冷暖房は、冷媒をコンプレッサーによって循環（ヒートポンプサイクル★）させることで行います。これは電気ヒートポンプエアコン（EHP）もガスヒートポンプエアコン（GHP）も同じです。違いは、エアコンの心臓部とも言える室外ユニット内のコンプレッサーを電気モーターで動かすか、ガスエンジンで動かすかという点だけですが、この違いこそが、GHP ならではの快適な冷暖房を実現し、数々のメリットを生み出す最大の特徴となっています。

■ 暖房イメージ図

暖房イメージ

★GHP のヒートポンプサイクル

物質には、液体が気化するときに周囲から熱を奪い、逆に気体が凝縮して液化するときには熱を発生する性質があります。この性質を利用し、冷媒をコンプレッサーにより循環し、強制的に気化と液化を繰り返すサイクルのことをいいます。
GHP冷房イメージ

GHP冷房イメージ

ガスだから経済的

低ランニングコスト

経済的なガスを使用するから、ランニングコストを低減できます。※
低ランニングコスト

低ランニングコスト

契約電力を抑制

電力消費量が少ないから、デマンドを抑制することができます。

イニシャルコスト低減

受変電設備工事を軽減できるから、コスト低減と省スペースを実現できます。

※: グラフはイメージです。実際の使用状況により料金は異なります。

エンジンパワーが創る快適

スピーディ暖房

エンジン排熱を有効活用し、運転開始後に設定温度までスピーディにあたためます。
スピーディ暖房

スピーディ暖房

<イメージ>

パワフル暖房

GHP はエンジン排熱を有効活用し、外気温度が下がっても快適暖房を実現します。
パワフル暖房

パワフル暖房

<イメージ>

低燃費

可変容量コンプレッサーの採用とエンジンの低速回転数により低燃費を実現できます。

優遇税制国からのバックアップ制度が変わりました

1

【中小企業等経営強化法】中小企業経営強化税制

－適用期限再延長－

【概要】: 中小企業の稼ぐ力を向上させる取組を支援するため、中小企業等経営強化法の計画認定に基づく設備投資を、即時償却等で強力に後押しする税制措置
【適用期限】: 平成 29年 4月 1日～令和 7年 3月 31日取得分まで
【対象】: 中小企業等経営強化法の認定を受けた中小企業者等（注1）
【主な要件】: 生産性が旧モデル比年平均 1% 以上向上する設備等

【税制措置】税額控除または特別償却のどちらかを選択適用できます。

税額控除7%または10%

基準取得額の 7% または 10%（注2）相当額が当期税額から控除されます。ただし、当期の法人税・所得税額の 20% を限度。

特別償却100%

取得設備の普通償却限度額との合計でその取得額までを即時償却できます。設備を購入した年度は税負担を軽減できます。

参考：: 令和 4年 4月 1日版中小企業庁「中小企業経営強化法に基づく支援措置活用の手引き」、令和 5年度税制改正大綱

2

【中小企業等経営強化法】（注3）

生産性向上や賃上げに資する中小企業の
設備投資に関する固定資産税の特例

【概要】: 中小企業の前向きな投資や賃上げを後押しするため、赤字黒字を問わず設備投資に伴う負担を軽減する固定資産税の特例措置
【適用期限】: 令和 5年 4月 1日～令和 7年 3月 31日取得分まで
【対象】: 市町村から先端設備等導入計画の認定を受け、かつ、資本金 1億円以下等の税制上の要件を満たす中小企業
【計画認定要件】: 3～5年の計画期間における労働生産性が年平均 3% 以上向上する等、基本方針や市町村の導入促進基本計画に沿ったものであること
【対象設備】: 投資利益率が年率 5% 以上の投資計画に記載された機械装置、器具備品、建物付属設備等

■全体のスキーム

全体のスキーム

【税制措置】

1/2(3年間)

固定資産税軽減計画中に賃上げ表明に関する記載がない場合

1/3

一定期間の固定資産税軽減計画中に賃上げ表明に関する記載がある場合
① 令和 6年 3月末までに設備取得：5年間
② 令和 7年 3月末までに設備取得：4年間

参考：: 令和5年度税制改正大綱

（注1）: 中小企業者等の定義とは
・: 資本金または出資金の額が 1億円以下の法人
・: 資本もしくは出資を有しない法人のうち常時使用する従業員数が 1,000人以下の法人
・: 常時使用する従業員数が 1,000人以下の個人事業主
・: 協同組合等のうち、中小企業等経営強化法第 2条第 2項に規定する「中小企業者等」に該当するもの
: （令和 4年4月1日版中小企業庁「中小企業経営強化法に基づく支援措置活用の手引き」より抜粋）
（注2）: 資本金 3千万円以下の中小企業、もしくは個人事業主の場合は 10%
（注3）: 令和 3年6月16日に「生産性向上特別措置法」が廃止され、先端設備等導入制度は新しく「中小企業等経営強化法」に移行されました。

※: 上記制度は地域によって異なることがありますので、詳しくは最寄りの税務署にお問い合わせください。
※: 上記制度の適用条件・認定要件は他にもあります。詳細につきましては、中小企業庁の WEBサイトをご確認ください。

対象機種につきましては当社営業所までお問い合わせください。

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