Hシリーズ「エグゼアⅣ」 低温暖化冷媒R32 を採用し、消費エネルギー効率を向上しました。

Hシリーズ「エグゼアⅣ」の特長

低温暖化冷媒R32 を採用し、消費エネルギー効率をさらに向上

APFp(期間成績係数)

GシリーズとHシリーズのAPFp
JIS B 8627 : 2015期間消費エネルギー量算出基準による。
ビル用マルチ、まとマルチ共通の値です。

CO2排出量比較

GシリーズとHシリーズのCO2排出量比較
100馬力 相当の事務所物件を想定した当社試算結果に基づきます。
Hシリーズビル用マルチ/まとマルチ(ガス種:都市ガス13A)560形 × 5台 の場合です。
CO2排出係数は都市ガス13A の場合 2.29kg-CO2/Nm3、電気は 0.65kg-CO2/kWh で算出しています。
設置条件、運転条件により効果は異なります。
R32冷媒の安全対策
R32冷媒はR410A冷媒と比べて環境への影響が低減されますが、微燃性があるため取り扱いに注意が必要となります。
詳細は、日本冷凍空調工業会 ガイドライン「JRA GL-16」「JRA GL-20」をご確認ください。
燃焼を防止するための適切な措置として、以下 2点 の検討が必要になります。
① 冷媒量を制限する
遮断装置などの安全対策を行う
2点の検討
LFL(Lower Flammability Limit): 燃焼下限界濃度 R32 の場合:0.307
安全対策【必須】検知器 + 警報器+【選択】遮断弁 or 換気設備
必須
検知器
室内機
室内ユニット内臓※1
+
警報機
リモコン、集中制御機器
リモコン、集中制御機器※2
+
選択
遮断弁
遮断弁
or
換気設備
換気設備
+
かくはん装置標準搭載
※1
外気処理エアコン壁ビルトイン形、外気処理エアコン天井埋込ダクト形(加湿有タイプ)、外気処理エアコン天井埋込ダクト形(加湿無タイプ)の場合は別置きの検知器を設置する必要があります。
※2
集中制御機器 aTM(アドバンストタッチマネージャー)ADCM601C1、 aTC(アドバンストタッチコントローラー)ADCL401B1
検知器
検知器は室内ユニットに内蔵
漏えいを検知すると冷媒漏えいの信号を送り、警報器や遮断弁、換気設備などの安全対策設備を稼働させます。検知器を室内ユニットに搭載していると、施工時に検知器の設置位置の検討が不要になる他、見積もり忘れ防止にも貢献できます。
配管接続部
室内ユニットの配管接続部に、漏えい箇所から除外されるフレアレス接続(ISO14903適合)を標準で採用しているため、室内ユニットに検知器が内蔵されていれば、検知器の追加設置は不要となります。
機器出荷時
施工後
配管接続部はマーキングゲージ機能付き樹脂ナットがついておりフレアレスジョイントで接続する際の差し込み位置をマーキングすることができます。
※ フレアナットは付属しておりません。
警報器
リモコン・集中制御機器に
標準装備
リモコン・集中制御機器(aTM/aTC)に警報器を標準装備し、冷媒漏えい時に警報音、LEDライト等によって警報を発報します。
リモコン ABRC1G5
リモコン ABRC1G5
集中制御機器(aTM/aTC)
集中制御器
集中制御機器 aTM(アドバンストタッチマネージャー)ADCM601C1、aTC(アドバンストタッチコントローラー)ADCL401B1
遮断弁
検知器 + 警報器 + 遮断弁 の場合
ガス管と液管
換気設備
検知器 + 警報器 + 換気設備 の場合
換気、検知器警報機の繋がり
安全対策として換気設備を選択した場合、1室 あたりの必要換気量 163m3/h を確保した上で、室内ユニットの使用・不使用、居室への在・不在にかかわらず、次のいずれかに対応する必要があります。
換気設備は 24時間 連続で運転し、管理責任者以外の者による停止や、メンテナンス以外の理由で停止されないようにする
または
検知器によって冷媒漏えい時に換気設備を自動的に作動させる
回路検査安全対策が必要な部屋には1年に1回以上実施が必要
リモコンまたは集中制御機器から
回路検査が可能
空調システムの冷媒の漏えいを想定した条件で、検知器の信号によって警報装置が発報し、遮断弁または換気設備が正しく作動することを確認する検査です。
リモコン ABRC1G5
フルメニュー内の「回路検査」で室内機と接続している安全対策設備が正常に接続されているかを確認
リモコンの画面遷移
集中制御機器(aTM/aTC)
管理室から一括で回路検査が可能
集中制御機器の画面遷移
集中制御機器 aTM(アドバンストタッチマネージャー)ADCM601C1、
aTC(アドバンストタッチコントローラー)ADCL401B1
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