ライフサイクルCO2「ゼロ」をめざして

アイシンでは、生産のCO2削減はもとより、商品設計から、輸送、使用、廃棄に至るまでのCO2削減を進めています。

燃費向上に貢献する電動化ユニット、電動車やFCEVに対応したブレーキ、シャシー、ボディ商品などの開発を加速させています。

また、生産でのCO2排出量を大幅に削減すべく、社内での省エネ活動、生技革新テーマの積み上げ、再生エネルギー導入にも取り組んでいます。

CO2総排出量※1/売上収益当たり排出量指数(グローバル)


CO2総排出量/売上収益当たり排出量指数(グローバル)
  • ※1 固定排出源からのエネルギー起源CO2排出量。
  • ※2 2020年度目標値:2009年度比20%減。
  • ※3 売上収益当たり排出量の指数は、「第6次アイシン連結環境取組プラン」の数値目標に対する基準年 (2009年度)を100とした数値です。
  • ※4 2019・2020年度については、「第6次アイシン連結環境取組プラン」での係数を用いたCO2排出量と「第7次アイシン連結環境取組プラン」での係数を用いたCO2排出量を表示しています。
  • 注)売上収益当たり排出量指数は、「第6次アイシン連結環境取組プラン」設定時の対象範囲にて集計のCO2排出量とし算定している一方、CO2総排出量については2018年度以降、新たに集計対象範囲となった製造子会社等が算定に含まれており、対象範囲が異なります。

■ 算定方法

CO2総排出量=Σ(燃料使用量×CO2排出係数)+Σ(購入電力量×CO2排出係数)

CO2排出係数

【2009、2017~2020年度排出量( の排出量)】

国内 燃料 「地球温暖化対策の推進に関する法律」に基づく排出係数
購入電力 電気事業連合会 2009年(電気事業における環境行動計画 2013年)に基づく係数
海外 燃料 「地球温暖化対策の推進に関する法律」に基づく排出係数
購入電力 IEA 2009年(CO2 Emissions fromFuel Combustion, 2013 edition)に基づく排出係数

CO2排出係数

【2019・2020年度排出量( の排出量)】

国内 燃料 IPCC2006, 2006 IPCC Guidelines for National Greenh に基づく排出係数
購入電力 環境省・経済産業省公表の電気事業者別排出係数R1年度実績に基づく調整後排出係数
海外 燃料 IPCC2006, 2006 IPCC Guidelines for National Greenhouse Gas Inventriesに基づく排出係数
購入電力 IEA 2017年(CO2 Emissions from Fuel Combustion, 2019 edition)に基づく排出係数

■ 集計対象範囲

アイシン精機および主要な生産グループ会社

チェックマークの付されたデータは第三者保証を受けています。

CO2以外の温室効果ガスの排出(グローバル)

(単位:t-CO2

  2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
SF6 4,560 1,195 3,420 2,280

アイシン機工では、CO2削減に向け、工場生産動力用エア圧縮機の台数制御方法改善による電力使用量低減に努めています。

コロナ禍での生産減により、工場稼働時のエア必要量が半減となりました。そこで、休憩後の急激な増加時に圧力低下を起こさないためのアンロード(待機)機の台数を3台から1台へ減らすことで、電力使用量を低減しました。その結果、消費電力量としては、9.740KWH/月の削減、CO2排出量としては、4.0t-CO2/月の削減に努めることができました。

気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)提言に沿った情報開示

アイシングループは、自らの事業活動が地球環境に大きく関係するという認識のもと、2019年11月にTCFD※に賛同し、TCFD提言に従い気候変動に対するシナリオ分析を実施しました。

今後も、気候変動が事業に与えるリスクや機会についてシナリオ分析を進め、関連情報の開示を拡充することで、社会の持続的な発展に貢献していきます。

TCFD:2015年に金融システムの安定化を図る国際的組織である、金融安定理事会(FSB)により設立された気候変動関連財務情報開示タスクフォース(Task Force on Climate-related Financial Disclosures)。

TCFD