※2023年1月更新

心身の健康は、従業員が生き生きと働き、成果をだすためには必要不可欠なものだ。アイシンでは働く人を第一に考え、「健康経営※」の取り組みを加速している。

※健康経営はNPO法人健康経営研究会の登録商標

従業員の健康が企業活動の源

安全健康推進部　渡邉 友香

アイシンは、経営理念「“移動”に感動を、未来に笑顔を。」の中で、「成長と幸せを働く仲間へ」という働く仲間に対しての提供価値を掲げている。企業活動と健康経営の関係性について、渡邉はこう語る。

「アイシンでは、従業員が心も身体も健康でわくわくと仕事に取り組み、働きがいや人生の幸せを感じながら、個々の強みを発揮できることが、企業活動の源だと考えています。経営理念の実現には、従業員の活力が必要不可欠なので、健康経営は会社にとってとても重要な取り組みです」

一人ひとりの健康状態に寄り添った「疾病予防活動」

アイシンでは従来、従業員の心身の健康に寄与するさまざまな施策を展開してきたが、その中でも「疾病予防活動」を重点にして取り組んできた。従業員一人ひとりの過去最大10年間の健康診断結果をもとに、リスク傾向が高い人を抽出するシステムを独自開発。健診機関とも連携しながら、リスク傾向の高さに基づいて、就業制限や、個別面談、通知などで症状の未然防止に努めてきた。

「従業員の年齢構成の高齢化により、年々、重点管理者は増加傾向にあるので、現在の対応強化や若年層からの健康リスク低減の取り組みを検討していきます。」と渡邉は話す。

また、心の健康づくりについても、さまざまな取り組みを行っている。

＜取り組み事例＞

・安心して働くことのできる職場環境を作る土台として、部下とのかかわり方に関する管理職向けのラインケア教育や、一般従業員向けのセルフケア教育を実施

・悩みや不安を相談できる人が身近にいない人や、テレワークのように孤立した環境で仕事をしている人も、気軽に相談ができる相談窓口の設置

・従業員のストレスチェック結果を用いた職場改善活動を通して職場活性化活動

このように、従業員のメンタルヘルス不調の予防や、早期発見・早期対応のサポートができる体制を整えてきたアイシン。多方面にわたる取り組みが評価され、6年連続で「健康経営優良法人ホワイト500」の認定を受けている。

2030年に向けた、アイシングループ健康宣言

これまでさまざまな施策を実施してきたアイシンだが、それでもなお、従業員の私傷病休業に占めるメンタル休業者や、生活習慣病関連疾患の休業をゼロにすることは難しい。

そこで、2021年4月に産業医・保健師などの専門職を含む健康経営の専門組織を設置し、体制を強化するとともに、「アイシングループ健康宣言」を発表。目標値やこれからの取り組みについて新たに設定し、さらなる従業員の健康増進に挑戦している。

今後の取り組みについて、渡邉は特に“ヘルスリテラシーの向上“に力を入れていきたいと話す。

「従業員誰もが自分の健康の大切さを理解して、健康意識を高め、自ら行動できることが大切です。健康でいることは、個性や能力を十分に発揮させ、一人ひとりの活躍や会社の発展にも繋がります。そのためには、従来行ってきた『疾病予防活動』だけではなく、会社の活力向上に繋がるような健康増進活動に取り組んで行く必要があると考えています」

安全健康推進部　松井 椎菜

「食生活を見直すことの大切さ」「運動する習慣をつけることの大切さ」「禁煙を心がけることの大切さ」など、個々が生活習慣を見直す機会を提供し、心身ともに健康で過ごすことのできる会社づくりに力を入れていきたいという。

また、アイシンの健康宣言には、従業員として働いている期間だけでなく、従業員が定年退職した後にも健康でいてほしい、実り豊かな生涯を送ってほしいという想いが盛り込まれている。「すべての従業員が、定年後の自分の健康のことも考えながら、ずっと笑顔で生き生きと働ける会社にしたいです」と松井は話す。

健康増進活動（社内ヨガレッスン）の様子

誰もが心身ともに健康で、挑戦し続けられる企業を目指して

現在でも、新型コロナウィルスの感染予防策のガイドライン化と仕入れ先を含む対策の展開や、世界中の進出国ごとに異なる医療制度に対する従業員の健康を守るための対策など、さまざまな取り組みをアイシングループ一体となって行っている。アイシングループは、これからも従業員の心身の健康をサポートして、誰もが働きがいと人生の充実を感じながら働くことができる職場環境を実現し、イノベーションや新たな価値創造の基盤となる健康経営を推進していく。